RSウイルスワクチン、4月から妊婦対象に定期接種化へ── 母子免疫で生後間もない赤ちゃんを守る国内初の試み
乳幼児が感染すると重い肺炎や細気管支炎を引き起こし、将来的に気管支喘息などの後遺症にもつながりうるRSウイルス。この感染症に対する妊婦向けワクチン「アブリスボ 筋注用」が、2026年4月から予防接種法に基づくA類疾病の定期接種に組み入れられる。妊婦が定期接種の対象になるのは国内初であり、母子の健康を守る新たな一歩として注目を集めている。
2歳までにほぼ全員が感染、治療薬もなし
RSウイルスは飛沫感染や接触感染で広がる呼吸器ウイルスで、2歳までにほぼ100％の子どもが感染する。大人は軽症で済むことが多いが、生後6か月未満の乳児は細気管支炎や肺炎へ重症化しやすく、呼吸困難から入院に至るケースも少なくない。国内では毎年約12万〜14万人の2歳未満児が感染し、そのうち約4分の1にあたる約3万人が入院を要するとされる。合併症として無呼吸発作や急性脳症が生じることもあり、後遺症として反復性喘鳴（気管支喘息）を残す場合もある。現在、確立した治療薬はなく対症療法が中心であるため、予防の重要性が繰り返し指摘されてきた。
胎盤を通じ抗体を届ける「母子免疫」
今回定期接種化されるのは「母子免疫ワクチン」と呼ばれるタイプである。「母子免疫ワクチン」は、体内で作られた中和抗体が胎盤を通じて胎児に移行し、出生直後から乳児をRSウイルスから守る仕組みだ。赤ちゃん本人へのワクチン接種は生後2か月以降でなければ始められず、それ以前は母体からの移行抗体の影響で効果が出にくいという課題があった。最も重症化しやすい新生児期を母親由来の抗体でカバーできる点に大きな意義がある。
臨床試験では、重症RSウイルス関連下気道感染症に対する予防効果が生後90日以内で81.8％、生後180日以内でも69.4％と報告されている。安全性についても、米国の大規模な後ろ向きコホート研究で早産や妊娠高血圧症候群のリスク増加は確認されておらず、厚生労働省も早産・死産などの重篤な副反応に重大な懸念はないとの見解を示している。主な副反応は接種部位の痛みや頭痛、筋肉痛などで、一般的なワクチンと同様の範囲内である。
自己負担3万円超から原則無料へ、期待の声も
これまで任意接種では1回約3万〜4万円の自己負担が必要だった。国立成育医療研究センターの全国調査（2026年1月公表）によると接種率はわずか11.6％で、未接種者の約6割が「ワクチンの存在や効果を知らなかった」と回答。一方で約8割が「無料であれば接種する」と答えており、定期接種化による経済的障壁の解消と認知度向上が接種率改善の鍵を握る。対象は妊娠28週〜36週の妊婦で、2人目以降の妊娠でも対象となる。
SNS上では妊婦から期待の声が相次いでいる。Xでは「妊娠中にRSウイルスワクチンを打たなかったことを後悔している。今妊娠中で悩んでいる人がいたら、ぜひ打ってほしい」「定期接種になったこと本当に素晴らしい。新生児を危険にさらしたくなければ接種一択だと思う」といった投稿がみられた。
正しい情報に基づく判断を
一方で、SNS上にはワクチンへの不安を煽る情報も散見される。新生児科医・小児科医で、漫画やドラマ『コウノドリ』の取材協力でも知られる今西洋介氏は「SNSではインプレッションを稼ぐために不安を煽る情報が拡散されやすい。冷静にデータに目を向けてほしい」と指摘する。その上で「不安な気持ちを否定せず、赤ちゃんがRSウイルスで苦しむリスクとワクチンのリスクを正しく比較し、納得できるまで説明を受けることが大事だ」と語る。WHOも母子免疫を有効な公衆衛生戦略と位置付けている。不安や疑問があれば、SNSの不確かな情報で判断するのではなく、かかりつけの産婦人科医に相談してほしい。
【今西洋介氏プロフィール】
新生児科医・小児科医、公衆衛生学研究者、小児医療ジャーナリスト。漫画やドラマ『コウノドリ』の取材協力に参加。国内複数のNICUで新生児医療に携わる傍ら、公衆衛生学の社会人大学院生として母親に関する疫学研究を行う。SNSを通じ小児医療・福祉の課題を社会に発信。3姉妹の父親。
