堀内公博氏、初の著書『なぜ戦略は正しいのに成果があがらないのか？』を刊行 - デジタルマーケティング組織の実行力向上に焦点を当てる

2026-06-20 01:32

『なぜ戦略は正しいのに成果があがらないのか？　事業成長をリードするデジタルマーケティング・マネジメント』（運営：日本実業出版社）が2026年6月19日に刊行されました。本書は、デジタル化時代におけるマーケティング組織の実行力向上に焦点を当て、体系的なアプローチを提示する一冊です。

概要

作家エージェント会社アップルシード・エージェンシー契約作家であり、25年以上にわたりネットビジネス・デジタルマーケティングの最前線で活躍してきた堀内公博氏の初の著書『なぜ戦略は正しいのに成果があがらないのか？　事業成長をリードするデジタルマーケティング・マネジメント』が、日本実業出版社より2026年6月19日に発売されました。本書は、デジタル化時代に重要性を増すマーケティング組織の実行力向上に焦点を当て、体系化する新たな視点を提供します。

ラベル：書籍名
内容：なぜ戦略は正しいのに成果があがらないのか？　事業成長をリードするデジタルマーケティング・マネジメント
著者：堀内公博
出版社：日本実業出版社
発売日：2026年6月19日
定価：2,750円
ISBN-13：978-4534062772

25年以上の知見を凝縮した実践的マネジメント論

本書は、楽天創業期から積み上げた25年以上の知見を凝縮した実践的な内容となっています。著者の堀内氏は、楽天グループのマーケティング部門を立ち上げ、楽天ポイントやアフィリエイト、クーポン機能などの基盤を世に送り出してきました。その後、大手ゲーム会社や医療福祉系人材企業で組織変革やデジタルマーケティング組織の再構築を経験。これらの多様な業種業態でのマネジメント経験をもとに、マーケティング戦略の立案からKPI設計、オペレーション構築、データ分析基盤整備、組織設計、人材育成までを体系的に解説しています。単なるマーケティング手法やデジタル広告のノウハウ本ではなく、「成果を出し続ける組織」をつくるための実践的なマネジメント論を展開しています。

「P＜DCA」で組織の実行力を向上させる

デジタル化時代において、マーケティングのデジタル化により得られた膨大で精緻なデータを活用することで、戦略の実行プロセスは可視化できると堀内氏は指摘します。本書では、データドリブンにPDCAの「精度」と「回転速度」を向上させることで、組織の実行力は上がるとし、「P＜DCA」、すなわち、P（戦略・計画）よりもDCA（実行、検証、改善）に焦点を当てる「DCA型マーケティング組織」の構築手法を、豊富な事例を交えながら体系的に解説しています。

本書がおすすめな方

本書は、マーケティング投資の成果に悩む経営者、DXやデータ活用を推進したい事業責任者、マーケティング部門を率いるマネジャー、データドリブンな組織づくりを進めたい企業、AI時代に通用するマーケティング人材を育成したい方などにおすすめです。また、マーケティング分野に限らず、デジタル環境における組織の実行力に課題意識を持つ経営者、事業責任者、DX推進担当者、人事責任者にとっても有益な示唆を与える内容となっています。

【序章】デジタル時代の最強マーケティング組織をつくる
【第1章】「高速・高精度のPDCA」を阻害する5つの要因
【第2章】マーケティング戦略立案とKPI設定
【第3章】マーケティングオペレーションの構築方法
【第4章】データを意思決定につなげる管理・活用の技術
【第5章】マーケティングを機能させるための組織整備
【第6章】「優れたマーケター」の人材育成方法

著者プロフィール

堀内公博（ほりうちきみひろ）氏
株式会社データドリブン・コンサルティング代表取締役。
一橋大学院生時代の1999年にアルバイトとして当時社員20人の楽天株式会社で働き始め、その後11年半で1万人以上に拡大する超急成長を経営の中心で体験。2002年には、楽天グループ初のマーケティング組織を一人で立ち上げ、現在に至るグループのマーケティングメソッドをゼロから構築。2012年、国内大手ゲーム会社に移り、米国シリコンバレーで、海外モバイル事業の立ち上げ責任者として約3年間にわたり活動。その後2015年から5年半にわたり、グローバルのマーケティング部門責任者として、日本発のデジタル商品の世界展開に向けたマーケティングを牽引。同期間に50年以上の歴史を誇る同社の歴代最高益を複数回実現し、累計DL数7億回を超えるモバイルタイトルの創出など、マーケティングを通じた収益性改善に大きく貢献。
2020年からは、医療福祉系人材紹介の最大手企業である、株式会社トライトのCMOとして、無名ながら国内有数のデジタルマーケティング予算を持つマーケティング組織の構築・改革に取り組み、同社のIPOおよび広告宣伝費比率の大幅な改善を実現。
現在は、2024年に設立した、株式会社データドリブン・コンサルティングで、東証プライム上場企業からスタートアップ企業まで幅広くマーケティングおよび経営戦略のコンサルティングを行う。