Agthia、2026年上半期に財務体質が一段と改善、中間配当を14.4%増額

アラブ首長国連邦・アブダビ, 2026年8月5日 /PRNewswire/ -- Agthia Group PJSC（AGTHIA: UH）は、地域有数の食品・飲料企業の一つであり、2026年上半期および第2四半期の業績を発表しました。今回の業績は、複数年にわたる変革の効果が一段と表れていることを示しています。 キャッシュ創出力が向上し、バランスシートが大幅に健全化したほか、中間配当も14.4%増額されました。

2026年上半期には、Agthiaが外部環境の逆風やコスト圧力に対応しながらポートフォリオの再編を進めたことで、当グループの変革が加速しました。上半期のグループ売上高は、アラブ首長国連邦の食料安全保障プログラムに基づく一過性の売上に支えられ、前年同期比7.4%増の26億AEDとなりました。EBITDAは35.8%増の3億1,050万AEDとなり、EBITDAマージンは250ベーシスポイント拡大して11.9%に達した一方、純利益は前年同期比147.4%増の1億2,140万AEDとなりました。第2四半期のグループ売上高は、前年同期比11.9%増の13億AEDとなりました。EBITDAは172.5%増の1億1,720万AEDとなり、EBITDAマージンは542ベーシスポイント拡大して9.2%に達した一方、純利益は2,450万AEDとなりました。

フリーキャッシュフローは、前年同期には資金流出となっていましたが、5億2,140万AEDの大幅なプラスに転じ、当グループは純負債対EBITDA倍率を2025年12月の2.9倍から1.8倍に引き下げました。Agthiaは、2026年上半期末時点で8億6,960万AEDの現金を保有していました。グループ総資産は引き続き増加し、2026年6月30日時点で65億AEDに達しました。

グループ全体では、主力事業が力強く成長したほか、一部の変革施策も引き続き進展しました。水・食品部門が成長を牽引し、第2四半期の売上高は38.9%増加しました。Agthia初の10億ディルハム規模のブランドであるAl Ainは、ボトル入り飲料水市場での首位をさらに確固たるものとし、金額ベースの市場シェアを前年同期比で2.0パーセンテージポイント拡大しました。第2四半期のタンパク質・冷凍食品部門の売上高は22.0%増加しました。Nabilの売上高が32.5%増と部門の成長を牽引したほか、Atyabの売上高も前年同期比8.1%増と緩やかな改善を示し、当グループのサウジアラビアにあるタンパク質生産施設の稼働拡大も寄与しました。飼料需要が堅調だったことから、アグリビジネス部門の売上高は11.0%増加し、Agrivitaの飼料売上高は23.3%増加しました。当四半期、スナッキング部門はAl FoahおよびBMB事業の変革に引き続き注力し、長期的な価値創出に向けた基盤づくりを進めました。一方、Abu Aufは力強い成長基調を維持し、2026年第2四半期の売上高は前年同期比23.7%増加しました。

Agthiaの取締役会は、2026年6月30日までの6か月間を対象に、1株当たり11.792フィルスの中間現金配当を提案しました。これは前年同期比14.4%の増配で、2025年下半期分として提案した10.0%の増配に続き、2期連続の増配となります。

Agthia取締役会会長のKhalifa Sultan Al Suwaidiは、次のように述べています。「中間配当を2期連続で増額したことは、Agthiaの経営規律の高さと、同社の長期的価値に対する取締役会の確信を示すものです。厳しい環境下にあっても、当グループは株主への還元と自社の成長を支えるキャッシュを創出しています。」

Agthia Groupのマネージング・ディレクター兼CEOであるSalmeen Alameriは、さらに次のように述べています。「1年前に始動した変革は具体的な成果を上げており、利益の増加、マージンの拡大、キャッシュ創出力の改善によって、当社のバランスシートが強化されています。最も重要な局面において、安定供給を維持し、顧客を支援するとともに、アラブ首長国連邦の食料安全保障の取り組みを推進しました。また、サステナビリティへの取り組みを加速し、排出原単位を前年同期比26.7%低減しました。」

Agthia Groupの最高財務責任者であるJeroen Nijsは、次のように述べています。「2026年上半期には、Agthiaの財務体質が大幅に改善しました。利益の増加に加え、5億2,100万AEDのフリーキャッシュフローを創出するとともに、純負債対EBITDA倍率を2.9倍から1.8倍に引き下げました。Agthiaは8億7,000万AEDの現金および現金同等物を保有しており、現在この地域で生じている混乱を乗り切り、戦略的変革プログラムを遂行するとともに、株主還元を強化するための十分な態勢にあります。」