酒税法改正を控えた家飲みの実態調査

家飲みの現状と酒税法改正への意識

オレンジページは、自社モニターを対象に「家庭での飲酒状況および酒税法改正に関する調査」を実施し、1,632名から回答を得ました。物価高や10月1日の酒税法改正※を前に、生活者の家飲みに対する意識や実態が明らかになっています。
※10月1日の改正では、ビールの酒税が350mlあたり63.35円から54.25円に引き下げ。発泡酒・新ジャンルは46.99円から54.25円、チューハイなどは28円から35円に引き上げへ。

調査結果のポイントは以下の通りです。
調査対象：オレンジページメンバーズ国内在住20歳以上の男女
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年8月17日（月）〜8月25日（火）
有効回答数：全体1632名

家飲み傾向と酒税法改正の影響

調査の結果、86.4%が自宅中心でお酒を楽しんでいることが判明しました。10月の酒税法改正については約7割が認知しており、改正後も家飲み中心の傾向は変わらない見通しです。また、ビールと発泡酒・第三のビールの価格差が縮まることに伴い、ビールへの回帰と購入量を減らすという選択で二極化が進んでいます。ビールへの移行を検討する層では「安さ・コスパ」以上に「味わい・美味しさ」が商品選びの重視ポイントとして挙げられました。

日常酒としての楽しみ方

よく飲まれるお酒としてビールに次いでチューハイ・サワーが多く、その半数は無糖派であることが分かりました。食事の味を邪魔せず、スッキリと楽しめる日常酒として定着しています。また、自由回答では、冷凍レモンを活用した工夫や、手軽な自作おつまみなど、物価高の中でも晩酌を賢く楽しむアイデアが多数寄せられました。

まとめ

酒税法改正を機に、生活者は単なる節約にとどまらず、納得できる品質や楽しみ方を追求する「賢い家飲み」へと意識を転換させている様子がうかがえます。