ITプロジェクトの複数案件管理に関する実態調査を公開

2026-10-07 00:30

ITプロジェクトの複数案件管理に関する実態調査が、双日テックイノベーションにより公開されました。

調査概要

従業員数1,000名以上の企業でITプロジェクトのPMやPMOとして複数案件を担当する方を対象に、現場の管理実態や課題を明らかにしました。※本リリースでは調査結果の一部をご紹介します。各図表の回答者数は設問ごとに異なります。詳細な調査結果や分析については、公開レポートをご覧ください。

調査名称：ITプロジェクトの複数案件管理に関する実態調査
調査時期：2026年8月6日〜2026年8月7日
調査対象：従業員数1,000名以上の企業でITプロジェクトのPMまたはPMOとして2件以上の案件を担当している方
有効回答数：110名
調査方法：インターネット調査

複数案件管理における課題と傾向

調査の結果、複数案件を横断して把握する際の難所として「遅延の兆候の早期発見」が59.6％で最多となり、「課題・リスクの全体像の把握」が52.5％で続きました。案件ごとに管理フォーマットが異なる現状が、状況把握の負担となっている実態が浮き彫りとなっています。

また、担当案件数が多い層ほど対応判断の遅れが頻発する傾向があり、担当数が「11件以上」の層では58.1％が判断の遅れを経験しています。さらに、状況確認や報告集計にかかる時間的負荷については、役職者が現場よりも重い傾向にあり、役職者の62.5％が週3時間以上を費やしていることが分かりました。

調査の背景

大規模企業では複数のITプロジェクトが並行して進行しており、PMやPMOには個別管理のみならず横断的な状況把握と優先順位の判断が求められます。しかし、管理手法の不統一が情報集約の負荷を生み、プロジェクトの遅延や判断の遅れといったリスクを招く懸念があります。本調査は、こうした実態を明らかにし、改善の糸口を探る目的で実施されました。