IT用語として使用される言葉「ekyc」は知らない人からすれば何を意味するのかすら予測できないアルファベットとなっています。
ただ、この略語にも実はきちんとした意味があります。
今回はそんな「ekyc」の意味を見ていきましょう。
「ekyc」とは
まずは「ekyc」の意味についてまとめます。
オンライン上で本人確認を意味する「ekyc」
「ekyc」はオンライン上で本人確認を意味するIT用語です。
ほとんどの場合は「eKYC」のように表記され、言葉自体は「electronic Know Your Customer」の略語となります。
ちなみにもともとは「KYC」だけで本人確認を意味していました。
そこから転じて電子的な意味を含む「eKYC」が使用されるようになったとされています。
そのため「e」は小文字で「KYC」は大文字で表記されます。
なお、読み方はそのままイーケイワイシーとなるのが特徴です。
一般的にはまだ馴染みが少ない言葉ですが、すでに実社会でも使用されているので正しい意味は覚えておきましょう。
eKYCの利用シーン
次に「eKYC」の利用シーンについて見ていきましょう。
法規制に基づいて行われるeKYCの利用
「eKYC」は法規制に基づいて行われるのが特徴です。
例えば、金融関係などお金に関するシーンで度々利用されます。
代表的なものだとクレジットカード取得をはじめ銀行口座開設や預金口座開設、投資などの金融取引の場面があります。
特に以下の事業者や仕業、法人において「eKYC」が行われるとか。
- 金融機関等
- ファイナンスリース事業者
- クレジットカード事業者
- 宅地建物取引業者
- 宝石・貴金属等取扱事業者
- 郵便物受取サービス事業者（私設私書箱）
- 電話受付代行者（電話秘書）
- 電話転送サービス事業者
- 司法書士（司法書士法人）
- 行政書士（行政書士法人）
- 公認会計士（監査法人）
- 税理士（税理士法人）
- 弁護士（弁護士法人）
以上の他にも本人確認を義務付けている法律はいくつかあります。
そうした場面では「eKYC」が必要と覚えておきたいです。
安全を配慮して行われるeKYCの利用
「eKYC」は安全に配慮して行われることもあります。
現状、安全に関するシーンでの本人確認は義務ではありません。
ただ、顧客の安全を守るという観点からプラットフォーム上でのユーザー間取引などでは本人確認が義務付けられています。
中でも以下の商品やサービスにおいては「eKYC」が行われます。
- SNSの会員登録（トラブル回避）
- チケットの購入（不正転売防止）
- 行政のオンライン手続き
- コールセンターの問い合わせ
- 賃貸物件の内覧
以上の他にも昨今は本人確認を義務付けているものがあります。
そうした場面でも「eKYC」が必要と覚えておきましょう。
eKYCのメリットとデメリット
ここからは「eKYC」のメリット・デメリットを見てみましょう。
eKYCのメリット
「eKYC」のメリットはいくつかあります。
現に「eKYC」を導入することで本人確認が楽になります。
従来のように紙で本人確認をするというのは何かと手間がかかるし、ヒューマンエラーなどの間違いも発生しやすいです。
ただ「eKYC」があればそうしたミスも防ぎやすくなります。
また、データで管理することで照会もしやすくなるのが強みです。
書類の郵送なども不要となるので双方にとって楽になるのは間違いありません。
それだけでなく「eKYC」は全体でのコストを減らし、ユーザーを増やすことにも繋がるとされています。
そのため、いくつかのメリットがあると言えるでしょう。
eKYCのデメリット
「eKYC」にはデメリットがないわけではありません。
現に「eKYC」はまだまだ開発できていないフォームもあります。
アプリケーションの開発も間に合っていない例が散見されます。
それでいて「eKYC」自体の精度が定まっていないこともあるとか。
そういった点から世の中に「eKYC」が完全に普及するまでには時間がかかると言えるかもしれません。
まとめ
「eKYC」はIT用語として使用されている言葉です。
ただ、昨今は日常生活でもたまに耳にするようになっています。
これは電子上での本人確認を意味する言葉となっています。
そのため、今後は利用がさらに拡大されるかもしれません。
そういった意味でも正しい意味については覚えておきましょう。
