パンデミック対策のデジタル接触確認アプリ、約半数が運用終了 北見工業大学と芝浦工業大学が共同調査

調査の概要

今回の調査では、158か国・地域の184のデジタル接触確認アプリの運用状況を調査した結果、45.7％が既に運用を終了していることが明らかになった。アプリの運用終了理由を整理すると5つに分けることができ、この成果は次世代のパンデミック対策用アプリの開発への基盤となることが期待されます。

研究の背景

新型コロナウイルス感染症のパンデミックにおいて、各国はデジタル接触確認(Digital Contact Tracing: DCT)アプリを導入した。その中で、多くのアプリが既に運用を終了したことに注目し、その理由を解明することを目的とした。とくに、日本で導入されたCOCOAも、患者の全数把握が終了した2022年末に終了している。

研究の手法および結果

158か国・地域に跨る184のDCTアプリを調査。公開言語であるフランス語、アラビア語、ドイツ語、イタリア語、ポルトガル語、スペイン語を利用し、各アプリの運用状況と終了理由をオンライン調査した。さらに、各国の感染者数データ、ワクチン接種率データと比較を行った。結果として、運用終了したDCTアプリは45.7％であり、その背景として5つの理由が明らかとなった。

研究の意義と展望

今回の調査はDCT技術の運用状況とその背景を世界規模で網羅的に調査した初めてのものであり、今後の感染症対策技術の開発に向けての大きな基盤になる。そして、感染段階に応じた接触検出の閾値設定、プライバシーへの配慮、特定企業への依存低減など、次世代のDCTアプリ開発に向けた課題が明らかになった。

関連リンク

詳細は以下の論文を参照してください。
論文タイトル: Cross-national survey on the termination of Digital Contact Tracing apps： Have we killed the goose that lays the golden eggs?
URL: https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2352914825000838
DOI: https://doi.org/10.1016/j.imu.2025.101694