パンデミック対策のデジタル接触確認アプリ、約半数が運用終了北見工業大学と芝浦工業大学が共同調査

2024-06-18 19:15

北見工業大学と芝浦工業大学が共同で行った世界的なデジタル接触確認アプリの運用状況調査により、約半数が既に運用を終了していることが明らかとなった。

調査の概要

今回の調査では、158か国・地域の184のデジタル接触確認アプリの運用状況を調査した結果、45.7％が既に運用を終了していることが明らかになった。アプリの運用終了理由を整理すると5つに分けることができ、この成果は次世代のパンデミック対策用アプリの開発への基盤となることが期待されます。

研究の背景

新型コロナウイルス感染症のパンデミックにおいて、各国はデジタル接触確認(Digital Contact Tracing: DCT)アプリを導入した。その中で、多くのアプリが既に運用を終了したことに注目し、その理由を解明することを目的とした。とくに、日本で導入されたCOCOAも、患者の全数把握が終了した2022年末に終了している。

研究の手法および結果

158か国・地域に跨る184のDCTアプリを調査。公開言語であるフランス語、アラビア語、ドイツ語、イタリア語、ポルトガル語、スペイン語を利用し、各アプリの運用状況と終了理由をオンライン調査した。さらに、各国の感染者数データ、ワクチン接種率データと比較を行った。結果として、運用終了したDCTアプリは45.7％であり、その背景として5つの理由が明らかとなった。