「ヘルスケア業界の目標は、健康寿命を延ばすこと。コロナ禍が過ぎたあとも感染症とともにあった記憶を忘れず、未来につなげてほしいという思いから、11月7日（立冬）を『感染症に備える日』と制定しました」
―――そう伝えるのは、公益財団法人 日本ヘルスケア協会（JAHI）今西信幸 会長。
暦の上では冬になる「立冬」の11月7日を、なぜ「感染症に備える日」としたか。
免疫ケアをさらに啓発
立冬の11月7・8日は、最高気温と最低気温の気温差も大きく、立冬以降は気温も一気に下がりはじめる。
また、立冬以降、インフルエンザ感染者数が大幅に増えることから、日本ヘルスケア協会（JAHI）は11月7日を「感染症に備える日」とし、免疫機能を正常に働かせ、その状態を維持していく「免疫ケア」をさらに啓発していく。
手段はひとつ、疾病率を下げること
日本ヘルスケア協会（JAHI）今西信幸会長は、11月7日を「感染症に備える日」に制定した背景や、そこに込めた想いについて、こう話す。
「65歳以上が29％も占めるという超高齢化社会・少子高齢化が加速する日本では、先進医療の進化に比例して、医療費は上がっていく。負担がかさむ医療費・保険料を誰が払うか、払えるのか。
そんな不安がよぎるいま、手段はひとつしかない。疾病率を下げること。病を予防すること。
いっぽうで、「長寿の国のお酒」ということで、日本酒が世界で売れて日本食ブームが来ている。
世界中が、日本の超高齢化社会の行方を注目している。
だからこそ、国民一人ひとりが健康であることの大事さを認識して、健康を維持するしかない。
医療や国だけではなく、自分たちでどう健康を維持していくかを考え、行動することが大事。
免疫機能を正常に働かせ、その状態を維持していく「免疫ケア」を国民に広く認知させていくことこそ、日本ヘルスケア協会の使命と考えている」
官民連携「げんきな免疫プロジェクト」始動
こうした想いから、日本ヘルスケア協会（JAHI）は、キリンなど10社以上の民間企業や自治体などとともに、官民連携「げんきな免疫プロジェクト」を2023年5月に始動↓↓↓
https://www.genkimeneki.jp/
この日は、官民連携「げんきな免疫プロジェクト」賛同企業であるキリンや森永乳業、日清ヨークの担当者も出席し、免疫ケア関連商品の展開などについて説明した。
また、免疫ケアを啓発する一環として、「正しく知ろう！乳酸菌・ビフィズス菌」といった情報も公開↓↓↓
https://jahi-hiroba.com/885/
乳酸菌・ビフィズス菌部会 平田啓一 部会長（キリンホールディングス）は、「乳酸菌・ビフィズス菌がわかる入門」「機能別 おすすめ商品」「乳酸菌・ビフィズス菌図鑑」といった健康維持に向けた情報発信に加え、コンテンツをさらに拡充させていくも伝えていた。
