STARTO社　嵐・大野智さん巡る記事の法的措置の現状を報告　株式会社嵐の社長「虚偽が真実のように拡散される昨今の傾向、深く憂慮」「一呼吸おいてよく考えて」

STARTO　ENTERTAINMENTは31日、公式サイトで嵐の大野智さんに関する「情報」の法的措置の現状について報告しました。

今回の法的措置の発端になったのは、去年11月　嵐の大野智さんに「逮捕の話があがってる」などとする　Xの投稿です。

SNSなどで一気に拡散され、STARTO社は去年11月に「大野が大麻取締法に違反する行為を行ったという事実はなく、逮捕の事実もございません。このような事実無根の記事や投稿は大野の社会的評価を著しく低下させる悪質なものと言わざるを得ず、これらの虚偽の記事・投稿が真実であるかのように広く拡散されることは、当社として看過できかねます。当社は、これらの悪質な記事や投稿に対して法的措置を講じるため、現在準備を進めております」と発表していました。

1月31日、STARTO社は公式サイトで「本日までにインターネット上の権利侵害投稿７件に対し、サービスプロバイダーから情報が開示され、権利侵害投稿が行われた際の通信会社が特定されました。2025年1月28日付でこれらの通信会社に対して、契約者情報の開示請求を行いました」と報告。

また、「名誉棄損記事を掲載していたインターネットサイトについても同様に法的措置を進めた結果、同記事を掲載しているサイトが閉鎖するなどの成果が確認できております」と現状を説明しました。

STARTO社は「引き続き、タレントの名誉を守るために、虚偽の記事やSNS等における誹謗中傷などの権利侵害投稿に対して、法的措置を含めた厳格な対応を行ってまいります」としています。

株式会社嵐の四宮隆史社長は、TBSの取材に対して「株式会社嵐の社長としてではなく、大野さんの友人である一弁護士として、断じて看過できない極めて悪質な投稿だと考え、STARTO社とその顧問弁護士の先生とも密にやりとりを重ねて対応を行ってきました。タレントの権利を不当に侵害するような虚偽の情報をSNS等に投稿した場合、その投稿をリポストした人も法的に責任を負う可能性が高いです。投稿やリポストを行う前にその情報が正しいのか、誰かを傷つけることにならないのかを一呼吸おいてよく考えていただきたいと思います。虚偽の情報が真実のように拡散される昨今の傾向は、大きな人権侵害につながる恐れがあると深く憂慮しています」とコメントしています。

【担当:芸能情報ステーション】