就寝前にブルーライトカットをつけることで、就床時刻が18分早まり、睡眠時間が15分長くなった。しかも、昼間の眠気や集中力の低下を感じる人も減り、昼間のイライラや落ち着かない状態を感じる人も減った―――。
そんな画期的なデータが、ジンズホールディングス（JINS）から公表された。
JINS「寝る育」×日本睡眠協会×三井住友海上でトライ
ジンズ（JINS）は、睡眠をめぐる社会課題解決に向けた取り組み「寝る育」の一環として、日本睡眠協会、MS＆ADインシュアランス グループ三井住友海上火災保険と共同で、睡眠環境に関する取り組みを実施し、3月12日に都内でその実施結果を発表。
発表会には、ジンズ ヘルスケア事業部 堀清貴 シニアディレクター、日本睡眠協会 内村直尚 理事長、三井住友海上の従業員らが参加し、この画期的データを共有した。
高い集中力が求められる現場の従業員が睡眠を考える
健康経営を掲げ、従業員の健康増進や健康リテラシー向上に取り組む三井住友海上は今回、同社コンタクトセンター企画部の従業員（オペレーターや管理・事務スタッフなど）を中心とする109名を対象に、睡眠環境の改善への取り組みと、その検証を実施。
三井住友海上コンタクトセンター企画部では、オペレーターが顧客に正しい情報を伝え、顧客のニーズに的確に応えるために高い集中力が求められ、睡眠が重要な要素と考え、また従業員の Well-Being を高めるべく、今回の睡眠環境に関する取り組みに参画した。
その興味深い取り組み結果が、こうだ。
就寝前にブルーライトカットメガネをつけることで休養感が向上、昼間の眠気や集中力にも好影響を与える可能性も
今回の取り組みは、日本睡眠協会 内村 理事長が監修し、三井住友海上コンタクトセンター企画部の従業員が帰宅後、就寝前にブルーライトカットメガネをつけ、睡眠をはじめ昼間の眠気や集中力の変化についてのアンケート調査。
ブルーライトとサーカディアンリズム（体内時計）の関係から、就寝前にブルーライトカットメガネをかけることで、従業員らは睡眠環境を整えることの重要性を体験し、内村先生の睡眠特別講座を受講した。
アンケート結果から、良い睡眠の指標とされる「休養感」の平均は、ブルーライトカットメガネをかけない期間は4.24ptで、かける期間では5.64ptに上昇した。
夜起きる回数も減少
また、増えると睡眠の質・量が悪化するといわれている「夜起きる回数」が2回以上と答えた人は、ブルーライトカットメガネをかけない期間は45.33％で、かける期間では22.67％に減った。
昼間に眠気も改善
いっぽう、「昼間に眠い」と感じるかという質問に「当てはまらない」と答えた人は、ブルーライトカットメガネをかけない期間は21.33％で、かける期間では52.00％と約2倍に増加した。
昼間の集中力もアップ
さらに、「昼間に集中力がない」と感じるかという質問に「当てはまらない」と答えた人は、ブルーライトカットメガネをかけない期間は48.00％で、かける期間では61.33％に増加した。
こうした結果から、就寝前にブルーライトカットメガネをつけると、休養感や日中の集中力を改善する可能性が示唆された。
「ブルーライトカットメガネで睡眠休養感が高くなり有効性が示された」
「睡眠を測る上でのポイントは睡眠時間と睡眠の質をあらわす睡眠休養感です。
睡眠休養感は、睡眠で休養感が得られているか、という自覚的な評価です。
睡眠休養感の低下は自身が健康であると感じる度合いの低下と強く関連し、心身の健康に不調を起こしやすくなります。
今回の調査では、ブルーライトカットのメガネを装用した場合、睡眠休養感が高くなり有効性が示されました。
夜起きる回数も重要で、多いと睡眠の質や量が低下し、勤労世代なら2回以上起きる場合は改善が必要とされています。
今回介入後は夜起きる回数が2回以上の割合がほぼ半減する結果となりました」（日本睡眠協会 内村直尚 理事長）
―――そして発表会では、ジンズ 堀清貴 SD と、内村先生がこんな考えも伝えた。
「交通事故・産業事故・医療事故を防止するという観点からも有用」
「超少子高齢化のいま、たとえば発達障害などの支障をおこさないように、きちっと成長させていくためにも、こうした結果は有用だろう。また、ドライバーや産業現場の人材不足などでリスクとなる交通事故・産業事故・医療事故を防止するという観点からも有用だ」（内村先生）
「三井住友海上の社員さんたちと情報共有したさいに印象的だったのは、ブルーライトカットメガネをはずしたとき『すごくまぶしい」と思ったことです。いかに日常の世界がまぶしいか、厳しい光のなかで慣れてしまっているかということも、今回の取り組みでわかってきました」（ジンズ 堀清貴 SD）
―――昨年から学生を対象に睡眠に関する学習機会の提供を開始し、睡眠をめぐる社会課題解決をめざしてきた JINS（ジンズ）と日本睡眠協会の、今後のさらなる取り組みに注目だ。
