Tata Communicationsが自己修復型ネットワークを発表、グローバルデータセンター接続の新たな領域を切り開く

ムンバイ（インド）, 2026年4月6日 /PRNewswire/ -- Tata Communicationsは本日、IZO™ Data Centre* Dynamic Connectivityの発表により、グローバルなデジタル経済におけるレジリエンスを再定義しました。このソフトウェア定義型プラットフォームは、AI主導で分散化が進む世界において、企業がデータセンターを接続する方法を変革するよう設計されています。

今日のデジタル経済において、あらゆる企業は、途切れることのないデータフローによる常時接続に依存しています。金融取引、IT/ITeS、製造業などから、ストリーミングプラットフォームやオンライン小売に至るまで、データセンター間の接続が現代社会を支えています。これらの接続が途切れると、企業活動は単に減速するだけでなく、完全な停止状態に陥ります。

しかし、多くの企業のデータセンターを接続するネットワークは、異なる時代を前提として構築されたものです。従来のデータセンター間（DC-to-DC）接続は、予測可能なワークロードや安定したトラフィックパターンを前提に設計されていました。現在の環境は、はるかに変化が激しいものとなっています。企業は世界各地の拠点やクラウド環境にまたがって事業を展開しており、AIワークロードやビジネスニーズを支えるために、大量のデータをリアルタイムで転送しています。

地政学的制約の増大、ケーブル障害、ルート障害、あるいは需要の急増といった要因が重なる環境においては、これらが連鎖的に発生し、サービスの中断や運用リスクへと発展し、高コストのダウンタイムにつながる可能性があります。このような状況では、対応は多くの場合、後手に回る形で手動対応となり、ビジネスに確実性とスピードが求められる状況において、貴重な時間を費やすことになります。

Tata CommunicationsのIZO™ DC Dynamic Connectivityは、5大陸にわたる主要なグローバルデータセンターをカバーする自己修復型のインテリジェントネットワークを導入することで、こうした課題に対応します。従来のアーキテクチャとは異なり、本プラットフォームは決定論的マルチパスルーティングを活用し、予測可能なレイテンシーとパフォーマンスを提供します。すなわち、本プラットフォームは障害発生時でも手動介入なしに数秒以内でトラフィックを自動的に再ルーティングできるインテリジェンスを備えています。これにより、企業はビジネス上重要なアプリケーションを支えるミッションクリティカルなインフラストラクチャ全体で、99.99%以上のサービス可用性を実現することが可能となり、レジリエンスを単なる非常時対応から標準的な状態へと転換することができます。

本プラットフォームにより、企業は自社の接続性に対する可視性と制御性を得ることもできます。統合されたデジタルインターフェースおよびAPIを通じて、企業はパフォーマンスを監視し、事前にアラートを受信するとともに、ワークロードの変化に応じて帯域幅を動的に拡張することが可能です。ビジネスリーダーは、将来のニーズを予測したり、「万が一」に備えた余剰帯域に過剰なコストを支払う必要がなくなります。本システムはAIによる予測インサイトを提供し、企業が将来の容量要件を事前に見通すことを可能にします。突発的なワークロードの増加により、より多くの容量やルートの選択が必要となった場合でも、ユーザーはセルフサービス機能を通じて帯域幅の拡張や通信ルートの追加を即時に行うことができます。

そのビジネス上の効果は、危機対応型の運用から戦略的成長への転換です。柔軟な従量課金型の料金モデルへ移行することで、企業は待機用の余剰バックアップ容量の必要性を低減し、運用コストを最大30%削減することが可能となります。企業は、必要なときにのみレジリエンス機能と帯域幅を有効化することができ、地域をまたいでも決定論的なパフォーマンスを維持しながら、コストの最適化を実現できます。

これこそがTata Communicationsの強みです。エンタープライズグレードの俊敏性と予測インテリジェンスを組み合わせることで、世界で最も重要なデータの流通を支え、企業が常に稼働し、常時接続された状態を実現します。

本発表に際し、Tata Communicationsのエグゼクティブ・バイスプレジデント（コアおよび次世代接続サービス担当）兼最高技術責任者（CTO）であるGenius Wong氏は、次のように述べました。「データセンターは今日のデジタル経済を支える中核的なエンジンであり、相互接続もまた、それらを支えるネットワークと同様に高いレジリエンスを備えていなければなりません。それらは、支えるアプリケーションと同様に動的である必要があります。IZO™ DC Dynamic Connectivityにより、当社はレジリエンスを後手対応のプロセスから自律的に機能する能力へと転換しています。グローバルな接続範囲、決定論的ルーティング、そしてインテリジェントな自動化を組み合わせることで、企業が確信を持って拡張可能かつ中断なく運用できるデジタル基盤を構築できるよう支援しています。」

Tata Communicationsについて

Tata Groupの一員であるTata Communications（NSE：TATACOMM）（BSE：500483）は、190を超える国と地域で、今日の急成長するデジタル経済を支えるグローバルなデジタルエコシステムの実現を担う企業です。同社は信頼を基盤に、コラボレーションとコネクテッドソリューション、コアおよび次世代コネクティビティ、クラウドホスティングとセキュリティソリューション、メディアサービスを通じて、世界中の企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。Fortune 500企業のうち300社が同社の顧客であり、世界の主要クラウド企業の80%にビジネスを接続しています。詳しくはwww.tatacommunications.comをご覧ください。

将来の見通しおよび注意事項

本リリースに記載されているTata Communicationsとその見通しに関する特定の言葉や記述、およびその他の記述（Tata Communicationsの予想される財務状況、事業戦略、Tata Communicationsの事業の将来の発展、インドの一般経済に関する記述を含みます）は、将来の見通しに関する記述です。このような記述には、金融、規制、環境、業界の成長予測や動向予測など、既知および未知のリスク、不確実性、その他の要因を含んでおり、Tata Communicationsの実際の結果、業績、達成状況、または業界の結果が、このような将来の見通しに関する記述によって明示または暗示されるものとは大きく異なる可能性があります。このような将来見通しに関する記述と実際の結果、業績または達成状況が大きく異なる可能性のある重要な要因には、特に以下が含まれます。すなわち、Tata Communicationsのネットワークにおけるトラフィック量を増加できないこと、顧客の需要を満たし許容可能な利益率を生み出す新製品および新サービスを開発できないこと、新製品および新サービス（音声伝送サービスを含む）を支える新技術および情報システムの商用試験を成功裏に完了できないこと、同社の一部通信サービスにおける価格圧縮の進行率を安定化または低下させられないこと、戦略的買収を統合できないこと、ならびにインドの政府の政策または規制の変更（特にTata Communicationsの業界の行政運営に関する変更）などです。さらに一般的には、インドにおける経済、事業および信用の状況も含まれます。実際の結果、業績、達成状況がこのような将来の見通しに関する記述と大きく異なる可能性のある追加的要因は、その多くがTata Communicationsの管理の及ばないものであり、Tata Communications Limitedの年次報告書に記載されているリスク要因を含みますが、これらに限定されるものではありません。

Tata Communications Limitedの年次報告書はwww.tatacommunications.comでご覧いただけます。Tata Communicationsは、将来見通しに関する記述を更新または変更する義務を負わず、またその義務を明示的に否認します。

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*DCはデータセンター（Data Centre）の略

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