ペットショップにいる『売れ残りの猫』の行く末とは？不幸な猫を増やさないために私たちにできること3つ

ペットショップに並ぶ猫たちは、月齢が上がるにつれて売れにくくなるのが現実です。「売れ残り」という言葉が示すように、命が物として取引されているのがペット業界の構造です。法整備は少しずつ進んでいますが、まだまだ課題は山積みといえるでしょう。売れ残った猫がどうなるのか、そして不幸な猫を増やさないためになにができるのか一緒に考えていきましょう。

ペットショップで売れ残った猫はどうなる？

売れ残った猫は殺処分になる。そんな話を聞いたことのある人も多いのではないでしょうか。かつては、売れ残った動物を保健所に持ち込み、殺処分になるケースもあったようです。しかし、2013年の動物愛護法改正により、自治体は動物取扱業者からの引き取りを拒否できるようになり、殺処分は減ったと考えられます。

では、売れ残った猫はどこに行くのでしょうか。

価格を改定して販売

月齢が上がった猫をめぐっては、ペットショップにおいて生体価格の引き下げ（価格改定）が行われることがあります。ただし、価格の表示方法については注意が必要です。かつては『期間限定値下げ』などと謳いながら実際には不当に高額な元値を表示するような事例があり、消費者に誤認を与えるとして景品表示法（不当表示の禁止）の観点から問題視されたケースもありました。適正な情報開示のもとで価格が設定されているか、消費者自身も見極める必要があります。

それでも、売れ残ってしまった場合、大手チェーンではスタッフが個人的に引き取るケースや自社運営の施設でケアするケースもあるようです。

ブリーダーや引き取り業者に引き取られる

売れ残った猫は、仕入れ先のブリーダーの元に返され、繁殖に使われることがあります。また、法改正によってペットショップから保健所への持ち込みが難しくなったことで、売れ残った動物を有料で引き取る専門の業者に引き渡されるケースも。

そこで問題になっているのが、一部の引き取り業者の存在です。販売にも繁殖にも使えないと判断した猫を劣悪な環境に放置し、死亡させるケースもあるようです。

譲渡会で里親募集

売れ残った猫を動物愛護団体に引き渡し、譲渡会を通じて新しい飼い主さんを探す取り組みも行われています。ペットショップで育った猫は人慣れしている個体が多く、新しい環境にも馴染みやすいといわれています。

また、自分たちで里親を募集し、引き取り手を探すペットショップもあります。ただし、こうした取り組みをおこなっているのは一部のショップに限られているのが実情です。

不幸な猫を増やさないためにできる3つのこと

売れ残った猫たちが不幸な道を辿らないようにするために、私たちができることはあるのでしょうか。一人ひとりの力は微々たるものかもしれませんが、多くの人が動けば大きな変化につながる可能性があります。ここでは、猫のためにできる現実的な活動を3つ紹介します。

1.譲渡会への参加・支援

私たちができることのひとつが、愛護団体が開催する譲渡会に足を運ぶことです。新たな猫を迎える選択肢として、検討してみてはいかがでしょうか。保護猫が安心して暮らせる家が見つかれば、新たな猫の保護にもつながり、困っている猫を助けることにつながります。

すぐに引き取ることが難しい場合でも、寄付やボランティア活動への参加、SNSでの情報拡散など、できる形で保護活動を支援する方法もあります。

2.法改正・強化の声を上げる

動物愛護法はこれまで複数回の改正を経てきましたが、まだまだ十分とは言えません。

ペット先進国と言われているフランスやアメリカ（一部州）では、ペットショップでの犬猫の生体販売を禁止する法律があります。日本でも、生体販売のあり方や繁殖業者への規制をめぐる議論は続いています。

このような問題に関心を持ち、意見を発信することは、制度を変える力のひとつになるでしょう。署名をする、SNSで呼びかけるなども立派な活動になります。

3.大きくなった猫に目を向ける

前述のとおり、月齢が上がるほど売れ残る可能性は高くなる傾向があります。小さな子猫は可愛らしく目を引きますが、少し大きくなった猫にも目を向けてみてほしいと思います。

月齢の上がった猫を迎えることは、行き場を失う猫を減らすことにつながります。また、ある程度成長している猫は性格や生活リズムが見えやすく、自分の暮らしとの相性をイメージしやすい場合もあります。

子猫という条件に強いこだわりがないのであれば、売れ残っている少し大きくなった猫のお迎えを検討してみてはいかがでしょうか？

まとめ

ペットショップで売れ残った猫の行く末には、値下げ販売、ブリーダーへの返還、譲渡会での里親募集などがあります。法改正によって以前より保護される仕組みは整いつつありますが、悪質な引き取り業者の存在など、依然として課題は残されています。

ペットショップでの販売そのものを一律に否定するつもりはありません。しかし、命を商品として扱う仕組みや販売のあり方については、消費者側も関心を持ち、必要に応じて問い続けていく姿勢が求められるのではないでしょうか。

不幸な猫が少しでも減っていく社会になることを願います。

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