JOCがプロ人材10人以上公募　太田雄貴専務理事「我々もプロでなくてどうするのか」

日本オリンピック委員会（JOC）は、転職サイトなどを運営するビズリーチと連携し、同委員会の経営改革を担うプロ人材を迎え入れる「日本オリンピック委員会×ビズリーチ『オリンピックを、仕事にしよう！』プロジェクト」を始動した。6日、都内で開催された合同記者発表会には、JOCの橋本聖子会長、太田雄貴専務理事、ビズリーチの酒井哲也代表取締役社長が登壇した。

2028年のロサンゼルスオリンピックやその先の未来を見据え、アスリートへの支援を持続・拡充することを目的に、従来の「運営」から、自ら価値を生み出し持続的な収益基盤を構築する「経営」へと組織を進化させる改革の一環として実施される、同プロジェクト。

橋本会長は「今、JOCは新たな役割が求められていると感じている。これからはスポーツの価値を社会に届け、その価値を社会的・経済的価値に変換させることが必要。長い人生の中でアスリートの期間は短い。だからこそ、アスリートの未来を創造する組織として、五輪が持つ力を通じてあらゆる産業と結びつき、新たな価値を創出する使命を持ちたい」と語った。

太田専務理事は収益基盤強化の余地について、「それなりに多くはある。選手たちにプロフェッショナルな競技結果を求めているのであれば、やはり働く我々がプロでなくてどうするんだというのが思いとしてはある。しっかりと結果を出せる、結果を出せるような順序でやっていきたい」と強い覚悟を示した。

今回公募されるのは、JOCの経営組織化に必要な10職種。「最高財務アドバイザー」や「LA2028 Team Japan House イベントディレクター」をはじめ、経営企画、財務、広報、事業企画など多岐にわたる。特筆すべきは、フルタイム職員が約60人のJOCにおいて、10人以上の登用を目指す大型公募である点だ。スポーツ界での勤務経験は問われず、一部職種では副業・兼業での参画も可能となっている。

プロジェクトへの反響について酒井社長は「YouTube（上のCM動画）が1958万回再生（会見前時点）され、本公募も10月5日時点で既に2500件以上の応募がある。今まで以上に興味関心高いプロジェクトだと思っており、ますますこの数字が上昇し、結果的に素晴らしい方の採用につながっていくことを期待している」と語った。