「多少相場が悪くても....確実に儲けを」日興証券役員が“新井議員からの要求”を自白･･･捜査は最終局面へ　国会議員vs東京地検特捜部の“全面対決”の行方は【平成事件史の舞台裏（27）】

一連の総会屋事件や大蔵省接待汚職の捜査の渦中、新たに浮上したのが、新井将敬 衆議院議員の証券取引法違反事件だった。東京地検特捜部の取り調べに対し、新井は一貫して容疑を否認。政治生命を懸け、検察権力に真っ向から対峙した。

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しかし特捜部は、たとえ本人が否認を貫いても立件できるーーそんな確信を徐々に強めていく。その背景には、新井による“証拠隠滅工作”、日興証券役員らの「自白」が積み重なりつつあったからだ。
とりわけ、企業オーナーから「出資金」として託された「1億円」が無断で株取引に流用されていた事実は、捜査を大きく前進させた。否認を続ける国会議員に対し、特捜部はいかにして容疑を固め、包囲網を狭めていったのか。

当時の捜査関係者の証言や取材記録をもとに、封印されてきた水面下の攻防を紐解く。

手の込んだ“証拠隠滅工作”

一連の総会屋事件、大蔵省接待汚職事件を通じて、司法記者クラブ加盟15社は熾烈な取材競争を繰り広げていた。なかでも検察取材に圧倒的な強さを誇っていたのが朝日新聞だったが、その牙城を崩すかのように、満を持してスクープ記事を放ったのは読売新聞だった。

1997年12月22日未明、筆者は本社の泊まり記者から一本の電話を受けた。

「読売の一面トップにこんな記事がでています」

見出しにはこう躍っていた。

「日興証券　新井議員に利益供与、一任勘定で4,000万円　証券取引法違反の疑い」

記事はこう伝えていた。
『日興証券が新井議員の要求に応じる形で、1996年6月まで25回にわたり、同社が自己売買で得た「4,000万円」を新井の「借名口座」に付け替え、東京地検特捜部が証券取引法違反の疑いで強制捜査する方針を固めた』

新井はすぐさま議員会館で記者会見を開いて反論した。

「担当者から不正な取引があったと聞いた。それを要求したこともないし、知る由もなく、まったく普通の取引をしていつもりだった」

「日興証券」からの利益提供を受けたことは認めたが、自ら「要求したこと」については否定した。

新井将敬事件の捜査情報は、その後も読売新聞が他社をリードした。追い打ちをかけるように翌12月23日、再び朝刊一面トップでこう伝えた。

「株取引の利益は、新井議員から日興証券に要求」

新井が日興証券役員に対し、株式売買による「利益を要求」していたことを詳細に報じていた。前回の記事でも触れたが、1990年頃、新井は熱海で高級旅館などを経営するレジャー開発会社のＨオーナーに、衛星放送ビジネスへの出資話を持ち掛け、「1億円」を預かった。「WOWOW」が持っていたチャンネルを分割利用し、高音質の音楽を提供する「セント・ギガ」というチャンネルへの出資目的だった。

「セント・ギガ」は許認可権限を持つ郵政省が発案し、新井の友人の音楽プロデューサーも参加していた。同社は公的援助を受けるなど、郵政省が事業を支えていたのだ。

「新井さんは郵政省がもっている財政投融資資金に注目し、新たな利権とみて関わりたいと思っていたのではないか」（当時の自民党関係者）

「1億円」流用と偽装工作

しかし、特捜部の調べで、この資金「1億円」は事業には充てられることはなく、「日興証券」の「西田口座」に振り込まれ、新井が株取引に運用していたことが明らかになった。

新井は流用の事実を隠ぺいするため工作を仕掛ける。
「1億円はそもそも株取引資金として借りたもので、返済している」という筋書きを作り上げるため、関係者に働きかけたのだ。まず、日興証券新橋支店の「借名口座」に名義を借りていた西田邦昭に、次のように記された一枚のファックスを送った。

「セント・ギガ増資までの間、西田の口座で1億円を使うことに合意した」

西田とHオーナーとの間で交わされる「念書」の案が記載されていた。日付は8年前の1990年とされていた。さらに「Hオーナーのサインをもらってほしい」という新井からの「依頼文」がついていた。
要するに、「1億円」はHオーナーと西田が合意した上で、株取引に使っていたことに見せかける「念書」を作成しようとしたのである。

しかし、西田は新井の依頼を断った。

関係者によると西田は無断で「借名口座」の名義人に利用されていたことから、「これ以上、新井に関わりたくない」と周囲に話していたという。

工作を断念せざるを得なくなった新井。驚くべきことに今度は、Hオーナーに対し、こう申し出たのだ。

「こちらの不手際で1億円が手元に残っていたので、お返しします」

新井は「1億円」の入金が記帳された「預金通帳」をHオーナーに渡し、「あくまで1億円は株取引資金として借り受け、返済した」との体裁を整えたのである。

一方、Hオーナーはバブル崩壊で本業のレジャー開発や旅館経営が悪化し、再建に奔走していたこともあり、新井に預けた「1億円」については、すでに諦めていたという。「セント・ギガがうまくいっていない」という話も耳にしていたため、戻ってこないものと覚悟していたという。

そんな矢先、新井から「1億円」の預金通帳を渡され、突如の返金があった。しかも、その日は、新井が衆議院予算委員会に参考人として招致される前日、1月29日だった。

翌1月30日、新井は予算委員会で「1億円」が借金であることを初めて認めた上で、共産党の木島日出夫議員の追及にこう答弁した。

「Hオーナーから無担保で証券取引の資金として借りて、返済した」（新井の国会答弁）

特捜部はすでにこの段階で、日興証券役員らから「新井からの株取引での執拗な利益要求があった」などの自白を得ており、新井の証券取引法違反容疑での逮捕に向けての証拠をほぼ固めていた。

「録音テープ」をマスコミに公開

水面下で捜査を進めていた東京地検特捜部政界ルート「特命班」のキャップの粂原研二（32期）は、新井の動きをこう見ていた。

「特捜部の特命班が各証券会社に『捜査関係事項照会書』を出した頃から、新井には、その旨の情報が証券会社から入っていたと思う。新井は、特捜部の捜査が自分に迫っていることを察知し、日興証券新橋支店の西田名義の口座のことが、発覚しないかどうか気をもんだようだ」
「特捜部のことを不快で恐怖に感じたと想像する。自分が摘発されないで終わるなら、それに越したことはないので、関係者に口裏合わせなどを働きかけても不思議ではなかった」

こうした状況下で粂原が心掛けていたことがある。

「口裏合わせなどの証拠隠滅工作は、それが発覚した場合には、逆に捜査側の証拠関係をより強化することになる。よく内偵捜査中に、銀行捜査や重要人物の取り調べをすると『通謀』や『証拠隠滅』をされる恐れがあるからやりたくないなどという捜査員がたまにいるが、そんなことを言っていたら捜査などできない。『捜査関係事項照会書』を出しただけで、相手に伝わることは当然の前提にしなければならない」
「情報漏れの心配があるなら、銀行等へ直接行って自分でコンピュータを操作し、履歴を取るしかないが、そうしたところで、誰の口座を調べたのかは、確認すれば分かってしまうから、結局は同じこと。大事なのは、メール等が削除されないよう、取り調べのタイミングや場所などを考え、創意工夫して捜査を展開することだと思う」（粂原）

さらに新井は、「日興証券新橋支店」の「西田口座」が、特捜部の捜査対象になっていることに気づいたのか、同社役員に電話をかけ「要求の有無について」こう確認したとされる。

「私の取引は、あくまで通常の委託注文によるものであり、利益供与を求めたことは一切ありません」

だが、そのやり取りには裏があった。
特捜部によると新井は、会話中に役員の発言を“阿吽の呼吸”で巧みに誘導し、しかもその会話を密かに録音していた。「利益提供の要求」の事実を隠すために「8回」にわたって、日興証券の元副社長や、H元常務らに「正規の取引であって、要求はされていない」ことを言わせるよう、会話の録音を試みていたという。

そのうえで、亡くなる前日、1998年2月18日に記者会見を開き、この「録音テープ」を筆者らメディアに公開。内容の「反訳書」（文字起こし）の要約メモを配布し、“自らの潔白”を訴えた。

「正規の商いなんですよ」という日興証券役員の声は、たしかに入っていたが、「無理に言わせた感」が免れない印象があり、会見に出席した記者の受け止め方は、冷ややかだった。

「反訳書」提出をめぐる対立

この録音テープの「反訳書」は、すでに新井から東京地検特捜部に提出されていた。だが実は、新井から相談を受けていた弁護士の猪狩俊郎（33期）は提出することに強く反対した。猪狩は検事出身で10年間、横浜や仙台など地方検察庁で捜査に携わり、検察の手の内を熟知していたからだ。

「そんなものを出せば、かえって新井が証拠隠滅を図った、関係者に働きかけたと疑われ、逮捕の口実にされかねないと思った」（猪狩）

それでも新井は「これは亀井静香先生（元運輸大臣、元警察官僚）のご意向です。亀井先生が法務省の原田刑事局長（17期）に渡し、原田刑事局長から特捜部に届ければ無罪の材料になるという指示です」と聞かなかった。

新井は自民党に復党する際に旧三塚派の亀井から拾ってもらい、事件当時は亀井グループに属していた。

一方、猪狩は「そんなことをしたら自殺行為だ。公判で反証の材料として出せばいい」と何度も説得を試みたが、新井は聞き入れなかったという。

猪狩の考えはこうだった。

「特捜部は反訳書を読んで捜査方針を変えるはずがない。むしろ早い段階から関係者に働き掛けて、証拠隠滅を図っていた動かぬ証拠として利用されるだけ。これらの証拠は無罪立証の頼みの綱、隠し玉としてとっておいて、のちに公判段階で争うべき」（「激突」猪狩俊郎）

しかし、新井は「亀井の指示」だとして、「特捜部に顔が利く弁護士を紹介してほしい」と猪狩に要請した。

猪狩は「一方でむなしさも覚えたが、依頼人の意向は尊重しなければならない」と思い、弁護士会で同じ派閥にいた元東京地検特捜部副部長で、弁護士の永野義一（22期）を紹介した。

永野は「僕はこの事件を穏やかに処理したい。反訳書を出してくれれば、後はなんとか新井さんの意向を検察に伝え、できれば（強制捜査でなく）任意捜査で済ませるよう特捜部に掛け合ってみるから、承諾してほしい。もし、嫌なら僕は新井の弁護を辞任する」と、猪狩に威圧的な態度を取ったという。

猪狩は自著でこのときの永野の言動について、「この狸親父め、やっぱり特捜と通じたなと思った」と批判している。ただし、新井が「絶対に出したい」と言い張る以上、やむなしと判断して反訳書の提出を了承したのだ。

「反訳書」は、弁護人の永野から法務省刑事局長の原田明夫に手渡されたとされるが、それは新井にとって案の定、完全に「裏目」に出ることになった。

東京地検特捜部は、「録音テープ」および「反訳書」の提出そのものを「証拠隠滅の恐れあり」と判断し、逮捕許諾請求を補強するための「疎明資料」（客観的に確認できる資料）として添付したのである。

そのころ、特命班の粂原は新井の議員会館事務所への強制捜査に着手していた。新井の秘書に依頼し、「録音テープの原本」を回収。さらにそのコピーを報道各社に配布する段取りまで整えるという、異例の家宅捜索が行われていた。

日興証券H元常務の「自白」

特捜部は、新井将敬事件を内偵捜査中の1997年10月、日興証券元副社長と元常務のHを総会屋・小池隆一に対する利益供与の疑いで逮捕していた。

総会屋事件で、日興証券のH元常務の取り調べを担当していたのが、のちに安倍、菅政権の守護神と呼ばれる特捜部の若手・黒川弘務（35期）だった。

黒川は1997年4月に、青森地検弘前支部長から特捜部に異動。総会屋事件では、野村証券幹部から「3億2,000万円を酒巻社長の指示で総会屋に渡した」という決定的な供述を引き出すなど、手腕を発揮していた。
業界のガリバー「野村証券」がトップの指示で、総会屋という裏社会の要求に応じていたという事実は、世間に大きな衝撃を与えた。

黒川は「総会屋事件」が一区切りしたタイミングで、新井将敬事件の捜査に加わり、日興証券のH元常務の取り調べにあたった。

この頃、Hは「会社（日興証券）が、この事件を個人犯罪として処理しようとしている」と危惧していた。“新井のファン”を公言し、家族ぐるみで付き合っていたHは、日興証券が「自分たちを切り捨てるのでないか」と不安を抱えていたのだ。

そうした中、黒川の取り調べに対し、徐々に真相を語りはじめた。

「大蔵省出身の新井議員の機嫌を損なうことで、営業に支障が出ることを恐れた。明らかに会社のためにやったという認識だった」（H元常務）

新井はHとの取引にあたって、Hの上司である日興証券副社長に面会し、こう要求したという。

「（部下の）Hさんは自己売買もやっている。Hさんの立場ならいろいろなやり方ができるでしょうから、多少相場の具合が悪くても、何とか利益を出してくれるでしょう。Hさんのやり方で、確実に儲けを出してくださいよ」（検察側冒頭陳述）

新井はHにも直接こう働きかけた。

「今月中には現金を1億円くらい入れるから、信用取引で頼む。方法は任せるから、確実に手堅く（儲けを）出していってよ。普通の相場の中で取引していたんじゃ、うまくいかないこともあるから、Hさんに頼んでいるんだからね」(検察側冒頭陳述）

「思わず出ていた」黒川検事にお礼の言葉

企業に対して、さまざまな要求を求める政治家はたくさんいるが、「儲けさせろ」だけでは
証券取引法違反の「要求罪」にはならない。新井の場合は側近の秘書らが要求するのではなく、新井本人が直接、証券会社の役員や担当者に要求していたことが、他の政治家と大きく違う点だった。

特捜部は「大蔵省OBの肩書、議員バッジを背景に、株式本部長のHに直接、利益要求している点などから『要求罪』の構成要件を満たしている」と判断した。

ある自民党秘書はこう振り返る。

「新井は大蔵官僚出身のエリートで、人に頭を下げるのが嫌いだったと思う。一匹狼なので側近もいなかったのではないか。だから自力でカネを捻出しようと、株取引に頼った。その分、無理した面もあったのかも知れない」

そして黒川はついにHから、核心に迫る自白を引き出すことに成功した。

「新井議員の依頼で新橋支店に西田名義の『借名口座』を開設し、自己取引で利益の確定した取引の付け替えをするなどして利益を提供した」

粂原は黒川から「H元常務が自白した」との連絡を受け、こう思った。

「これでやっと新井に対する証券取引法違反の主な証拠が揃ったと思い、黒川検事に『ありがとう』とお礼をいったことを覚えている。私は、検事をしているとき、仕事上であまり人を優めたり礼をいったりしなかったが、このときは思わず黒川検事にお礼の言葉が出ていた」（粂原）

その後、特捜部は本格的に日興証券役員、名義を使われた西田、それにHオーナーら関係者の取り調べなど証拠収集を進め、新井の容疑を固めた。そして国会開会中に議員を逮捕するための「逮捕許諾請求」の手続きを開始した。

国会議員本人の取り調べは、伝統的に特捜部の副部長が担当することになっている。
そのため、粂原も「逮捕後はさすがに自分ではないだろう」と考え、上司である山本修三副部長が新井の取り調べにあたるものと見ていた。

新井の逮捕に備え、粂原は「少しでも役に立てれば」と、取り調べの想定問答をまとめた分厚い「Q&A」と、証拠関係を整理した一覧表を作成し、山本に手渡した。

ところが、山本から返ってきたのは、「新井逮捕後も引き続き、取り調べを担当せよ」という意外な指示だった。

「資料の出来が悪かったせいかどうかはわからないが、結局、新井逮捕後の取り調べも私が担当することになった」と粂原は振り返る。

新井の証券取引法違反容疑はほぼ固まり、残されたのは、国会会期中に「逮捕許諾」を得るための手続きのみとなった。

実は他にも浮上していた「大物国会議員」

実は粂原ら東京地検特捜部「政界ルート特命班」が捜査を進める過程で、捜査対象になっていたのは、新井将敬だけではなかった。

一人は、ある大臣経験者だった。
多額の政治資金を「政治団体」から引き出しては株取引に使用し、儲けは個人の財布に入れて、資金を「政治団体」に戻すという行為を繰り返していた。明らかに「政治資金規正法」に抵触する行為である。

また別の大物国会議員の秘書を調べたところ、株取引で大きな損失を出している口座が見つかった。しかし、現金による出し入れだったため、資金の流れを追い切れず、裏に隠れた事実にたどり着くことができなかった。

さらに大手証券会社の「政治家・官僚担当」の部署の部長が、会社の資金を貯め込んでいることが分かり、「贈収賄事件につながるワイロの原資ではないか」と見て調べたところ、自分の株取引に流用していたという笑えない事案が判明したという。

こうした複数の「政界ルート」のなかで、特命班は違法性が明確で、立件できる証拠が揃うかどうかを見極め、ターゲットを「日興証券ー新井将敬ルート」に絞り込んでいったのである。

粂原には常に心掛けていたことがある。

「捜査は、いつもうまくいくものではない。だからといって、先が予測できる事件しかやらないとか、苦労が報われない事件はやらないということでは、捜査のおもしろさ、苦しさ、それを乗り越えたときの感動や、やり甲斐を理解できるようにはならない」

「検事になったからには、警察などの第一次捜査・調査機関からの事件を右から左に処理するだけでなく、そういった事件でも、深く掘り下げて真相を解明する努力を積み重ねる。
その努力によって、いずれ自分の手で巨悪（政治家など）を捕まえることができるような能力、技術を身に付ける。やるべき事件がいざ顕在化したときに、思う存分実力を発揮できるよう準備をしておく」

新井将敬事件に話を戻す。
粂原率いる東京地検特捜部政界ルート「特命班」は、地道な「ブツ読み」で糸口をつかみ、半年以上にわたる粘り強い捜査の末、ようやく新井将敬に対する逮捕許諾請求にまで到達した。

しかし、その直後、誰も想像し得なかった出来事が待ち受けていた。

(つづく）

TBSテレビ情報制作局兼報道局
ゼネラルプロデューサー
岩花　光

《参考文献》
村山 治「安倍・菅政権vs検察庁」文藝春秋
猪狩俊郎「激突」光文社
読売新聞社会部「会長はなぜ自殺したか」 新潮社
村山 治「市場検察」 文藝春秋
村串栄一「検察秘録」光文社
産経新聞金融犯罪取材班 「呪縛は解かれたか」角川書店
伊藤 博敏「黒幕」裏社会の案内人　小学館