大企業社員の半数以上、福利厚生に不足感 団体保険認知度と強く関連

調査概要

(調査実施期間：2025年12月19日～25日、インターネットによる調査 手法)回答者数：1,000人(男性500人、女性500人)・20～59歳の男女各125人 　勤務する企業の社員数：2,000～10,000人以上
詳細な結果はMS&ADインターリスク総研のホームページ(https://rm-navi.com/search/item/2412)で見ることができます。

福利厚生の認識と満足度

福利厚生を重視する人は77.6％、それが就業継続の要因と感じる人も同程度の77.9%と、その重要性は高いと認識されています。
しかしながら、「やや満足」から「とても満足」までの合計は50.7％で、逆に「あまり満足していない」から「全く満足していない」「強く不満」に該当する回答が49.3％もありました。

団体保険との関係性

福利厚生に満足している人は、自身の勤務先における団体保険の導入状況を認識している確率が高いという結果も出ました。これは団体保険が整備され、かつそれを従業員が認識している場合、福利厚生に対する満足度が向上することを示しています。

GLTDの認知度と導入希望

また、GLTD(団体長期障害所得補償保険)に関しては、その導入状況を認知している回答者はわずか12.3％で、半数近くが「全く知らない」と回答していました。
しかし、GLTD未導入の企業で働く社員のうち7割以上が、福利厚生にGLTDを導入してほしいと意見を示すなど、就業不能リスクへの備えが求められていることが伺えます。

あらためて福利厚生の重要性

この調査結果から、社員たちは福利厚生に対する要求を強く持っています。そして、その満足度は団体保険などの認知度とも関連しています。これを受けて企業は、自社の福利厚生プログラムを見直し、その詳細を社員にきちんと伝えることの重要性が再認識されたと言えるでしょう。

詳細はこちら

https://www.irric.co.jp/ のURLから、MS&ADインターリスク総研の公式ウェブサイトを閲覧できます。