マツダが協業など通じ電動化投資の抑制を発表　2兆円規模から1.5兆円程度に

EV=電気自動車などで自動車の開発コストが増大するなか、マツダは他社との協業などを通じて電動化のコストを削減する新たな戦略を発表しました。

マツダ　毛籠勝弘 社長
「私達は、持続可能な技術開発と経営の柔軟性を両立させ、規模にとらわれない独自の価値を提供してまいります」

マツダは、2030年までに2兆円規模と見込む電動化への投資について、他社との協業などをおこなうことで1兆5000億円程度まで抑制するとしています。

具体的には、中国の長安汽車と共同でEVを開発し電池開発のコストを減らすほか、トヨタ自動車などから運転支援システムの提供を受けます。さらにEV専用の工場を新設せず、これまでのガソリン車を作っていた工場を活用することで初期の設備投資を85%減らす方針です。

こうした取り組みを通じ、2027年に投入する予定のEVで開発投資が40%低減できるとしています。

マツダの毛籠社長は「技術開発、コスト構造の見直しに終わりはない」と話し、手頃な価格帯でのEVの投入に意欲を示しました。